正しい家電の処分・回収方法をご紹介！効率的に処分するための知識

1．家電の種類について

家電にはさまざまな種類があります。家電の種類によって廃棄の方法が異なるでしょう。正しい方法で処分するためにも家電の種類を把握してください。

1-1．粗大ごみとして捨てられるもの

大型家電でも自治体の粗大ごみとして回収できるものがあります。自治体ごとに決まっている条件を満たしていれば処分できるのです。たとえば、太さが30cm以内のもの、長さが1m80cm以内のものなど長さや大きさが決まっています。ただし、家電リサイクル法の対象になっている家電は自治体で処分できません。自分が住んでいる地域ではどんな家電が処分できるのか、ホームページなどをチェックしてください。

1-2．家電リサイクル法とは

家電リサイクル法、リサイクル家電とは何なのかご存じでしょうか。電化製品の廃棄を減らすため、再生資源の有効利用を促進するために制定された法律です。家電リサイクル法の対象となっている家電は、粗大ごみの対象から除外されています。製造したメーカーへ家電の引き取りを依頼する、または業者か小売店へ回収を依頼する方法で処分することになるでしょう。家電リサイクル法に沿った内容でなければ処分はできません。ちなみに、家電リサイクル法の対象になっている家電は、エアコン・テレビ・冷蔵庫(冷凍庫)・洗濯機(衣類乾燥機)の4品目です。

1-3．小型家電リサイクル法の対象品目

家電リサイクル法と同じ目的で制定された「小型家電リサイクル法」があります。家電リサイクル法の対象家電は大型家電でした。一方、小型家電リサイクル法は名前のとおり小型家電が対象になっています。パソコンやスマートフォン・携帯電話、ゲームなどが対象品目です。以上の小型家電にはレアメタル・貴金属・鉄・アルミなど有効活用できる金属類がたくさん含まれています。よって、リサイクルしやすい貴重な資源になるのです。ただし、対象品目は自治体によって異なります。

2．自治体の粗大ごみで捨てる場合

家電リサイクル法以外の家電、条件に当てはまるものであれば粗大ごみとして処分できます。そこで、自治体の粗大ごみで捨てる方法について詳しく説明しましょう。

2-1．自治体の粗大ごみの対象になるもの

粗大ごみの対象になるものは、自治体ごとに大きさが決まっています。基本的に、燃えるごみ・燃えないごみ専用の袋に入りきれないものが対象になるでしょう。家電としてはオーディオ関連、こたつ、ホットカーペット、掃除機、扇風機など大型家電ではないものがほとんどです。必ずしも全国共通というわけではないので、必ず自治体のホームページで粗大ごみの対象品目をチェックしてください。また、家電の種類によって処分に必要な費用も違います。

2-2．自治体で処分する手順

自治体で処分する場合、まずはホームページ・電話で粗大ごみセンターに申し込みをしなければなりません。申し込みを完了しなければ回収してもらえないでしょう。申し込みが完了したら、次は粗大ごみシールを購入します。地元の商店やスーパー、コンビニなどで販売しているのでお金を支払って手に入れてください。そして、シールを粗大ごみに貼りつけて指定場所まで運びます。どうしても指定場所へ運べない場合は、自治体に相談してください。自治体によっては自宅まで回収しにきてくれるところもあります。

2-3．自治体で家電を処分するメリット・デメリット

自治体で家電を処分する主なメリットは「家電の廃棄料金が安いこと」です。料金は自治体ごとに変わりますが、およそ500円～5,000円になるでしょう。しかし、指定場所まで運ばなければならない、回収日が決まっているなどデメリットもあります。引っ越しで早く家電を廃棄したいのに回収日まで待たなければならなくて困ったという人は結構いました。自治体で家電を処分するメリット・デメリットをきちんと理解して、利用したいですね。