パソコンを初期化してもデータは残るのか？ データを完全消去する方法
3．データを完全に消去する方法
それでは、データをどうすれば完全消去できるのでしょうか。主な方法を解説します。
3-1．データ消去ソフトを利用する
主なデータの消去方法は、データ消去ソフトを利用するソフトウェア消去です。パソコン販売店や家電量販店には、データを消去する専用ソフトが購入できます。一般の人でも気軽に使えるものなので、手軽に消去できる方法といえるでしょう。壊れていないパソコンであれば使用でき、パソコンを分解せずともデータが消去できるのは大きなメリットです。主な手順は以下を参考にしてください。
- ノートパソコンはACアダプターを電源につなげる
- 消去ソフトをCDドライブにセットする
- CDからパソコンを起動する
- 手順に従い消去を開始させる
- 消去が終わるまで待つ（数時間）
- データ消去完了
具体的な手順に関しては、消去ソフトによって異なるため、事前に確認することをおすすめします。
3-2．ハードディスクを破壊する
消去ソフトを使用する以外に、自分でできる方法として物理的破壊があります。ハードディスクを取り出して、カナヅチやカッター等で壊すやり方です。データが入っている装置を破壊することでパソコンに記録されているデータが完全消去できます。費用がかからない点が主なメリットですが、プラスドライバーやマイナスドライバーなど道具を用意しなければなりません。また、ハードディスクを取り外すのが難しい場合があります。破壊時にガラスの破片でケガをする恐れもあるので注意が必要です。ハードディスクを物理破壊する際は、以下の手順を参考にしてください。
- 電源やバッテリーを事前に抜く
- 必要なネジをはずす
- ハードディスクを取り出す
- ハードディスク以外を元に戻す（ネジ留めする）
- データ消去完了
3-3．特殊の装置でハードディスクを破壊する
家庭ではできませんが、特殊の電磁装置を使ってデータを消去する方法があります。強い電磁気をハードディスクにかけることで記録されているデータを破壊するやり方です。ハードディスクは内部に磁気信号を書き込むことでデータを記録する媒体となります。そのため、強力な磁力を照射すれば、電気信号が破壊できるというわけです。パソコンが壊れていてハードディスクが起動しなくとも、データを消去できる方法といえるでしょう。ただし、家庭でできないため、パソコンを扱っている業者に依頼することになります。
4．データ消去を業者に依頼する方法
ここでは、データ消去を業者に依頼する方法と注意点を解説します。
4-1．パソコン専門店やサポート会社に依頼する
自分でデータ消去ができない・完全に消去できたか不安……という方は、パソコン専門店やパソコンサポート会社が行っているデータ消去サービスを利用してください。ほとんどの業者では有料（数千円）で受けつけていますが、中には無料でサービスを提供しているところもあります。業者のデータ消去方法は多種多様なので事前に確認してください。多くは専門の機械を使って電磁消去を行っていますが、物理破壊をしているところもあります。
4-2．データ消去証明書を発行している業者に依頼する
データ消去サービスを利用する場合、データ消去証明書を発行している業者に依頼してください。信頼できる業者に依頼できなければ、本当にデータを完全消去してくれるのか不安ですよね。データ消去証明書は、いつどこでどんな風に消去したのかを記載している証明書なので、万が一のときでも安心できます。後でトラブルになることを未然に防ぐことができるため、必ず証明書を発行している業者に依頼しましょう。
4-3．データ消去を業者に依頼する3つのポイント
データ消去証明書を発行している以外にも、データ消去を業者に依頼する3つのポイントがあります。
1つ目はセキュリティーがしっかりしているかです。前述したように、パソコンには個人情報などさまざまなデータが含まれています。個人情報を預かる会社として、情報漏えいを防ぐためにどのような対策をしているのか確認することが大切です。セキュリティー対策はもちろん、データ消去を実施している環境などを調べてください。プライバシーマークやISMSといった資格を取得している業者なら安心して依頼できるでしょう。
2つ目はどのような消去を行っているか説明してくれるかです。きちんと詳しく説明してくれる業者なら安心して依頼できます。ホームページを確認しても分からない場合は、業者に尋ねてください。その際に、スタッフの対応もチェックするといいでしょう。
3つ目は事前に見積もりやデータ消去にかかる料金が分かるかです。データ消去は無料から数千円かかりますが、余計な作業や証明書発行などで高額な費用を請求する悪徳業者が存在しています。見積書の内容が具体的に記載されているか、ホームページで料金体系がハッキリしているか確認しましょう。
