オフィスチェアを買取に出す方法は？ 主な方法とポイントを解説！

3．買取対象にならないオフィスチェアの特徴は？

残念ながら買取対象にならないオフィスチェアの特徴を詳しく見ていきましょう。

3-1．無名メーカー品

無名メーカー品のオフィスチェアは、買取対象にならないことがあります。中古市場では、圧倒的に有名メーカー品の需要が高く、無名メーカー品は引き合いがほとんどありません。したがって、業者でも査定しづらいのが現状です。特に問題なく使えてキレイな状態など、条件がよいオフィスチェアでも、無名メーカー品というだけで買取してもらえないこともあるでしょう。

3-2．不具合や故障がある

不具合や故障があるオフィスチェアは、買取対象外です。業者でオフィスチェアを買取した後は、簡単な調整およびクリーニングの後、中古品として再販されます。しかし、故障や不具合があるものは正常に使用できないため、いくらキレイにクリーニングしても買い手が付かず、不良在庫になってしまうため買取してもらえないのです。例外として、自社工場で簡単な修理ができる業者なら買取してもらえることもありますが、ほぼ難しいでしょう。

3-3．年式が古過ぎる

年式が古過ぎるオフィスチェアも、買取対象外となるでしょう。たとえば、長年倉庫に保管しておいたものなどは、使用感が少なくても年式が古いと買取価格が付かないことがあります。年式が古いオフィスチェアは、デザインが新しいオフィスになじみにくいことや、新しい年式のものと比較して機能や性能が見劣りすることから、引き合いが少ないのが主な理由です。

3-4．汚れや破損・ひどい臭いがある

汚れや破損・ひどい臭いがあるオフィスチェアも、買取対象外です。汚れや破損があるものは、有名メーカー品でも中古市場でほぼ引き合いがありません。中古品であっても、キレイな状態のものが人気です。また、破損の程度によっては安全に使用できないことからも、買取対象外となります。ひどい臭いがあるものも、買い手が付かないことから同様に買取不可となるでしょう。

3-5．個性的な形状や色・柄

個性的な形状や色・柄など、一般的なオフィスチェアとして好みや使い道が分かれるものは、買取対象外となることがあります。個性的な形状や色・柄となると、引き合いがほとんどないか、あってもタイミングに大きく左右されるからです。ただし、業者によっては買取してもらえることもあるので、確認してみるとよいでしょう。

4．オフィスチェアを買取に出す前に確認すべきポイント

オフィスチェアを買取に出す前には、いくつか確認すべきポイントがあります。

4-1．いつまでに買取してもらいたいか

オフィスチェアをいつまでに買取してもらいたいか、確認しておきましょう。たとえば、オフィスの引っ越し日が迫っているのなら、早く買取してもらえることが第一条件になるはずです。反対に、単なる買い替えなら余裕を持って買取先や買取方法を選ぶことができます。

4-2．回収方法はどうするか

オフィスチェアの回収方法についても確認してください。オフィスチェアは大きさや重量があるので、業者に直接回収してもらうのが一番です。1～2個程度で急ぎの処分なら、社用車などで直接業者に持ち込むこともできます。しかし、業者に回収してもらえば、回収費用がかかっても時間と労力を節約でき、従業員に余計な手間をかけることもありません。

4-3．買取に出す方法をどうするか

買取に出す方法をどうするかも、重要なポイントです。できるだけ早く売りたいのか、なるべく高く売りたいのかによっても、適する方法が異なります。また、希望する回収方法があるかもチェックし、総合的に判断することが必要です。具体的な買取方法については、この記事の「5．オフィスチェアを買取に出す方法」も参考にしてください。

4-4．買取不可になった場合はどうするか

買取不可になった場合はどうするかも、事前に決めておきましょう。改めてほかの業者に査定を依頼するのか、そのまま引き取り処分を依頼するのかなど、事前に決めておくと慌てずに済みます。なお、買取不可で返送してもらう場合は、返送費用がかかるのが一般的です。また、そのまま引き取り処分を依頼できる場合でも、別途処分費用がかかることがあるので確認しておきましょう。